住宅2030年から始まる「余る時代」それでも新築一戸建てを選ぶ理由

 
     
  • 公開日:2025/10/25
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  • 最終更新日:2025/11/20

2030年から始まる「余る時代」――それでも新築一戸建てを選ぶ理由

デザイン住宅

近年、「人口減少」「空き家問題」といった言葉を耳にする機会が増えました。国立社会保障・人口問題研究所の令和6年データによれば、日本の一般世帯総数は2030年をピークに減少に転じると予測されています。

2033年には平均世帯人員が2人を下回り、1.99人に。単身世帯の増加や人口減少の加速によって、全国的に空き家はますます増えていくと見られています。

空き家増加の現実

総務省の統計では、2023年時点で全国に約900万戸の空き家が存在。さらに今後30年間で最大1,700万戸規模に倍増する可能性があると言われています。

特に地方都市や郊外の戸建エリアでは空き家率が急上昇しており、すでに「3軒に1軒が空き家」という地域も現れ始めています。

「空き家=お得」ではない理由

「いずれ空き家が余って、ただで住める時代が来るのでは?」と考える方もいます。しかし現実はそう簡単ではありません。

  1. 築年数が古く性能が低い

    多くの空き家は耐震性・断熱性・省エネ性能が現行基準に満たず、最新設備も備えていません。快適で安全な暮らしを実現するには大規模改修が必須です。

  2. 改修コストの高さ

    耐震補強、断熱改修、水回り設備の交換などを含めると、数百万円〜1,000万円以上かかるケースも珍しくありません。
    結果的に「ただ同然でもらった家」でも、総費用は新築並みになる場合があります。

  3. 維持費・税金が発生

    戸建なら固定資産税、マンションなら管理費・修繕積立金が毎月必要。築年数が経過するほどこれらの費用は高額になりがちです。

  4. 立地条件の制約

    空き家の多くは需要の低いエリアに存在。駅近や利便性の高い立地は稀で、将来的な資産価値を考えると不利です。

新築一戸建ての優位性

豪邸デザイン

人口減少社会においても、新築一戸建てには以下の強みがあります。

  • 最新基準の耐震性・省エネ性

    現行の建築基準法や省エネ基準に適合し、地震や自然災害に強く、光熱費も抑えられます。

  • 高断熱・高気密

    冬暖かく夏涼しい快適な室内環境を実現し、冷暖房コストを削減。

  • 最新設備の導入

    高効率給湯器、太陽光発電、IoT住宅設備など、暮らしを便利で安全にする装備が標準化。

  • 設計の自由度

    家事動線・収納・将来のリフォームのしやすさなど、ライフスタイルに合わせたプランニングが可能。

  • 資産価値の維持

    立地や仕様次第で、長期間にわたり価値を保ちやすくなります。

KTXアーキラボの視点

私たちKTXアーキラボでは、人口減少時代こそ「資産価値が続く住宅づくり」が重要だと考えています。

立地選びから構造設計、断熱・省エネ性能、ブランド力までを総合的に計画し、数十年先も価値を持つ住まいを実現します。

まとめ

  • 2030年以降、世帯数は減少に転じ、空き家は全国的に増加する。
  • 空き家は「無料で住めるお得物件」ではなく、改修費用が数百万〜1,000万円以上かかる場合も多い。
  • 新築一戸建ては耐震性・断熱性・省エネ性・最新設備など、古い住宅にはない性能を備え、長期的な価値を維持できる。

人口減少時代だからこそ、「今、何を建てるか」が未来の暮らしと資産を左右します。

私たちは、その答えを一緒に考え、形にしていきます。

豪邸設計

KTXアーキラボでは、資産価値の高い住宅デザインをご提案しております。お気軽にお問い合わせください。

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2025.10.25


松本 哲哉

【この記事を書いた人 松本 哲哉】

KTXアーキラボ 代表・一級建築士・大阪芸術大学非常勤講師

2024年度イタリアDAC認定デザイナーランキング世界8位(日本国内1位)

▶ウィキペディア 松本哲哉(建築家)


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